鉄筋コンクリート造建物の地震による損傷程度や，地震後の継続使用性を適切に予測するためには，地震応答変形の適切な評価が重要です。限界耐力計算法においても，応答塑性率が等価粘性減衰係数の算定に用いられるため，降伏変形の推定値が地震応答の評価結果を左右します。実験結果の回帰式に基づく現行の降伏変形評価式は，理論的な背景に乏しく，推定精度にも課題を有していることから，部材の断面や材料の変化による降伏点変形の変化を適切に推定することができない可能性があります。
本研究では，降伏変形を推定する方法について，部材レベルおよび建物レベルで検討を行っています。部材レベルでは，主筋の抵抗機構に基づいて理論的に求める方法を提案しています。また，建物レベルでは，Eディフェンスを用いた大型震動台実験などにより検討を行っています。
